総合カタログ運用ソリューション「直せるカタログ印刷」を開始

  • 公開:2016-03-10 17:06
  • 更新:

2016年3月10日

株式会社 吉田印刷所

総合カタログ運用ソリューション「直せるカタログ印刷」を開始

リスクを分散するカタログ運用プランを提案


株式会社吉田印刷所(本社:新潟県五泉市)は、総合カタログなどのページ数の多いカタログ印刷の運用を支援できる印刷サービス「直せるカタログ印刷」を2016年3月8日に開始しました。



●カタログ完成後に間違いに気がついたという回答は半数以上

総合カタログは情報量が多いため制作中のチェックミスや指示ミスなどで、印刷物が完成し、使い始めて初めてミスに気づくことが多くあります。

弊社アンケート調査では(N=104)、完成後にお客様から間違いが発見されるなどの理由で修正指示をされたことがあるか?という質問に対して「毎回ある」「ときどきある」と答えた方が合わせて61.5%と半数を超えており、修正があると答えた方の中で完成後2週間以内という短い期間に修正指示があった割合は80.0%と非常に高い割合になりました。(N=85)



内容の間違いに気づくパターンの他にも、長期で使用するカタログでは使っている間に掲載製品の規格変更が行われて情報を訂正しなければいけない場合もあります。

このような訂正には訂正シールを貼ったり、訂正案内のパンフレットを差し込んだりと、印刷コストが追加されてしまいます。

また、市場動向により思ったよりカタログの使用数が少なかったり、多かったりする場合も、改訂印刷のタイミングによっては印刷コストが追加されてしまいます。


●印刷のリスクの原因は後で使うものも印刷してしまうから

これではカタログ印刷のリスクにおびえながら印刷発注をしなければならなくなります。

印刷のリスクはなぜ発生するのでしょうか。


それは、後で使う印刷物も一括して印刷してしまうからです。

最終的に必要とする部数すべてを一括で印刷してしまうことで、内容が誤っていたら、すべてのカタログに間違った情報が印刷されてしまいます。

一度印刷した印刷物は直せません。直せない以上、訂正シールや訂正案内のパンフレットなどを追加作成する必要が出てくるのです。


●後で使うものは後で印刷するシンプルな解決策

この問題の解決策は至ってシンプルです。解決策は「使う分だけ印刷して、後で使うものは後で印刷する」だけです。

つまり、一括の印刷ではなく、分割の印刷により使う分だけ印刷することで、リスクを軽減できるのです。

アメリカの格言でも「Don't put all your eggs in one basket.」(すべての卵をひとつのカゴに盛るな)というものがあります。すべてのカゴに卵が入っていると、落としたときのリスクが大きく、カゴを分けて卵を入れるべきという意味です。この格言は投資の世界でよく言われており、リスク分散は行うべきであるという格言です。



吉田印刷所では、カタログ印刷のリスクを分散する印刷サービスを「直せるカタログ印刷」として提供いたします。

「直せるカタログ印刷」は、印刷を一括印刷ではなく、複数回に分割して印刷することで、リスクを分散させると同時に、更新する機会を作り、正確な印刷物を作成できる仕組みを作りました。

必要な部数のカタログを必要な時期に分けてお届けする運用プランを提案するサービスになります。


●「直せるカタログ印刷」のメリット

「直せるカタログ印刷」を採用することで以下のメリットがあります。

  • 納品後に間違いが発見されても、分割した印刷の2回目に修正作業を行うことで、間違った記載は初回印刷分に限定され、被害を最小限に抑えられる
  • 納品を分割することで、納品場所を大量に確保する必要がなくなる
  • 納品を分割することで、請求金額も印刷した分だけとなり、分割支払いが可能になる
  • 最終的に当初の予定数よりも少ない部数しか使用しないと分かった場合は、当初の予定数から変更できる
  • 最終的に足りなくなっても、同単価で追加印刷ができるので、必要な部数だけを作成できる


※各項目には制限事項があります。詳しくはお見積もり時・ご契約時にご確認ください。


●「直せるカタログ印刷」の導入は簡単

「直せるカタログ印刷」の導入には、3つの情報が必要です。この3つの情報から分割する運用プランが提案できます。

  • 今までの印刷の仕様
  • カタログを使う時期
  • その時期に使用予定の部数


吉田印刷所が頂いた情報から分割する運用プランを計画・提案しますので、導入は簡単です。

詳細な使用方法など分かれば、より精度の高い運用プランもご提案が可能になります。


●お問い合わせ・資料請求

お問い合わせ・資料請求はウェブサイトにて承っております。

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